最近では多くの国、機関、企業が導入の動きを見せている再生可能エネルギー。

多くの国や企業が導入していれば、自然と良いエネルギーでメリットも多いと思いがちですが、実はデメリットもあるのはご存知でしょうか？

そこで本記事では「再生可能エネルギーとは？」を始め、「再生可能エネルギーのメリット・デメリット」について、わかりやすくかんたんに解説していきます。

これを機に再生可能エネルギーの理解がより深まれば幸いです。

再生可能エネルギーとは？

再生可能エネルギーとは、
・エネルギー源が永久に枯渇しない（資源がなくならない）
・火力発電のように温室効果ガスを排出しない
エネルギーのことをいいます。

つまり再生可能エネルギーは、太陽や地球、生物などの自然由来のエネルギーを利用して人間の生活に活用していくものを指します。

日本という国は国土が小さく、他の国に比べてとても資源が少ないです。
それでも人が定住し、生活を営んでいるわけですから、当然エネルギーが必要となります。

ところが現在、そのエネルギーの約８割は石油、石炭、天然ガス。海外のエネルギーに依存し、温室効果ガスを大量に排出しているのが我が国の現状です。

東日本大震災により原子力発電所が壊滅、これを機にエネルギーの自給率はとうとう10％を切ってしまっていたことをご存知でしょうか。

こうした現状があるなかで、
・純国産のエネルギーでエネルギー自給率の向上が見込める
・温室効果ガスを排出せず、環境保全の観点から世界と足並みを揃えられる
として、再生可能エネルギーによる発電割合を大きく増やしていくことは国をあげての大きな目標なのです。

再生可能エネルギーの種類一覧

では具体的に、再生可能エネルギーはどのようなものがあるのでしょうか。

再生可能エネルギーによる発電事例は以下のようなものがあります。

• 太陽光発電
• ソーラーアップドラフトタワー
• 地熱発電
• 海洋温度差発電
• 水力発電
• 波力発電
• 風力発電
• バイオマス発電

これらを見てみると、光、熱、風、波など物理学上で運動エネルギーとよばれる自然由来のエネルギーをうまく活用していることが分かります。

世界的にも再生可能エネルギーの比率を増やしていく動きが活況となっており、環境保全の観点からも極めて有用なエネルギーです。

再生可能エネルギーは多くの用途で利用されていますが、利用用途としての割合が大きいのは発電です。

実際、再生可能エネルギーの導入というのは発電に対する内容について議論されることが多く、本記事でも発電について掘り下げていきます。

再生可能エネルギーによる発電のメリットとデメリット

再生可能エネルギーによる発電のメリット・デメリットについて解説していきます。

再生可能エネルギーによる発電のメリット

地球が本来的に持っているエネルギーを活用しているわけですから、多くのメリットを内包しています。
主だったメリットは以下のようなものがあります。

1. エネルギー源が枯渇しない
2. 温室効果ガスの排出量が少ない
3. エネルギーの供給場所を問わず、各地どこでもすぐに調達できる
4. これまで発生していた有害物質（焼却灰など）、廃棄物（放射性廃棄物など）が発生しない
5. 従来の発電所などとは違い、施設設計が簡単。これに伴い修理も安くできる
6. 日本各地にたくさん設置することで一部に不具合が生じても、影響範囲が少ない。これは、災害時などにも有用であり、エネルギーがストップし続ける期間を圧縮できる
7. 従来の発電以外の設備投資になるため、需要と供給が発生し、製造産業となる

やはり、なんといっても枯渇しないという点が最も大きいでしょう。

このままのペースでいくと40年後には石油が枯渇するといわれる「ピークオイル説」をご存知でしょうか。最近耳にすることが少なくなりましたが、石炭、天然ガスなど他の資源もいずれは枯渇してしまいます。

ですので、仮に再生可能エネルギーの普及が完備した場合、資源枯渇の心配をする必要性がないのですから、とても長期的な観点で大きいメリットがあります。

また、とにかく環境によいエネルギーなので、SDGsを筆頭とした世界的な環境保全の動きとマッチしたエネルギーといえます

このように、とてもメリットが多く再生可能エネルギーの導入は必要不可欠といえますが、現状での再生可能エネルギーのデメリットにも目を向けなければなりません。

再生可能エネルギーによる発電のデメリット

主なデメリットは以下のようなものがあります。

1. 太陽光、風力など天候によって発電量が大きく変動するため不安定
2. 依然としてまだ再生可能エネルギーによる発電コストが高い
3. エネルギー資源、さらに発電所の設置に適した場所を調べる手間、コストがかかる
4. 別の用途で使用している業者との紛争可能性（例：地熱発電と温泉などの観光業）
5. 従来の発電方法と違い、発電規模が小さく、価格が高くなりやすい

まずは、発電量が不安定になってしまう課題はとても大きいといえるでしょう。

「電力を蓄積、保存しておけばいいじゃないか」と考えるかもしれませんが、現実そんな簡単にはいきません。

電気というエネルギーは水など異なり、保存しておくことが難しいエネルギーです。ですので、電力会社が公表しているような数値は、すなわち供給量の限界値を示しています。

再生可能エネルギーによる発電と世界、そして日本

IEA（国際エネルギー機関）の調査によると、コロナウイルスが猛威を振るう現在も、各国での再生可能エネルギー導入率が増加していっています。

具体的には、アメリカと中国の牽引により、2020年の新たな再生可能エネルギーによる発電量は約200GWの増加が予測されていました。

また、第二次世界大戦後で初となるエネルギー需要の5%減少を記録している中、再生可能エネルギーの発電量はトータルで約7%増加しています。
参考：Renewables 2020（IEA）※2020年11月

このように、アメリカ、中国、欧州各国、インドなどでは再生可能エネルギーの導入の土壌が整ってきているのです。

※画像引用：各国の再生可能エネルギーの状況は？（経済産業省　資源エネルギー庁）

東日本大震災で甚大な被害を被った日本でも、災害時の電力ストップに大きな問題を抱えています。再生可能エネルギーは災害時の電力ストップの期間や範囲を大きく圧縮できる可能性があるとして、大きな注目を浴びています。

世界各国と比較するとやはり、まだまだ日本での導入コストはかなり高いといわれています。かつて、欧州各国は再生可能エネルギーによる発電導入を推進し、多額を投資していました。

固定価格買取制度（FIT）の機能不全などあらゆる問題に直面しながらもひとつひとつ解決していたころ、日本では化石燃料、原発と関連する企業への補助金、投資、融資などの公的な支援をおこなっていました。

※画像引用：欧州各国と日本の全発電量に占める自然エネルギー比率の推移｜出典：EU統計データなどより作成

こういった背景から、日本ではまだまだ再生可能エネルギーを導入していく土壌は整備されていないため、導入には大きなコストがかかるのです。
また、現状の電力システムの構造上、

• 発電
• 送電
• 変電
• 配電

の一連の流れを大手電力会社が独占し、新規再生可能エネルギー発電業者への大きな参入障壁となっている点も問題視されています。

欧州各国では発電、送電など各システムに対して事業者と所有権を分散したり、各システムの事業者間に資本関係があることを認めていたりするので、再生可能エネルギーの導入が日本と比較して簡単に行えます。

ところが、日本ではまだまだ再生可能エネルギー事業者には優しい制度設計にはなっておりません。ですので、今後は再生可能エネルギーを優先する制度へと変えていき、新しい再生可能エネルギー事業者による送電を受け入れていくことも必要なのかもしれません。

当然、大手電力会社も再生可能エネルギーの導入に向けて設備投資をおこなっていきますので、日本国民が再生可能エネルギーの恩恵を受ける未来はそう遠くないかもしれませんね。

おわりに

再生可能エネルギーによって資源の枯渇の心配をしない日が到来するのはそう遠くありません。

日本各地に再生可能エネルギーの設備が増えていき、化石燃料、原子力による発電量は減少の一途を辿ることでしょう。

ですが、そのための現実的なハードルはまだまだ多く、現状では事実、火力発電が８割を占めています。これまで大きなインフラとなっていたシステムを変えていくことは一筋縄ではいきません。

課題をひとつひとつ解決しながらSDGs推進の一翼を担う国家の一員として、日本のエネルギー動向に着目することはとても大切なことですね。